経営史演習

Master Seminar in Business History

【開講時限】

2023年度から博士前期課程／修士課程（リサーチコース）を担当しています。

金曜5時限に駿河台キャンパスにて開講

【担当教員について】

教員の関連研究分野

博士前期課程では、下記のような領域についてアドバイスできると思います。

アメリカ経営史、国際経営史、アメリカ経営論、歴史洞察の戦略研究、日本クリエイティブ産業史

American business history, history of international business, American management, history-informed strategy research, history of Japanese creative industries

【演習内容】

科目名：経営史演習ⅠA・B（博士前期課程1年）、経営史演習ⅡA・B（博士前期課程2年）
毎回の授業

経営史研究の基礎、論文・専門書の輪読、研究進捗発表

その他

研究者を目指す学生には、前期課程のうちに、下記を実行して欲しいと考えています。

国内学会への参加・報告（経営史学会、社会経済史学会、組織学会etc）、国外学会への参加・報告（EBHA、BHC等）

学内紀要論文の執筆、特別研究員への応募(必須)、アメリカなど現地での資料調査、英語能力の向上に向けた自学自習

※就活時期は個人によって違うためあくまで目安

研究室の修了要件：M1-M2間に論文1本を学内紀要に投稿
M1(修士1年)で論文を執筆して、紀要へ投稿してもらうことが望ましい

参考文献

【日本の経営史研究および歴史的組織研究の方法論】

安部悦生（2004）「経営史におけるチャンドラー理論の意義と問題点－チャンドラー・モデルはアウト・オブ・デイトか？－」『経営論集』第51巻第3号、57-69頁。
安部悦生（2009）「チャンドラー・モデルの行く末」『経営史学』第44巻第3号、44-59頁。
井澤龍（2022）「イギリスのビジネス・アーカイブズと企業史料: 何を残したのか、残されているのか」Research Paper Series（東京都立大学経済経営学部・経営学研究科） No. 35。
宇田理（2002）「ポスト・チャンドラー時代の経営史にかんする一考察－日本におけるチャンドラー・モデル批判をめぐって－」『商学集志』第72巻第2号、81-106頁。
橘川武郎（2006）「経営史学の時代－応用経営史の可能性－」『経営史学』第40巻4号、28-45頁。
久保文克（2021）「経済史と経営史の架け橋－経営史は経済史の一部なのか－」『商学論纂』第62巻5・6号、607-664頁。
黒澤隆文・久野愛（2018）「経営史研究の方法・課題・存在意義－英語文献における研究動向と論争－（上）」『経営史学』第53巻2号、27-49頁。
黒澤隆文・久野愛（2018）「経営史研究の方法・課題・存在意義－英語文献における研究動向と論争－（下）」『経営史学』第53巻3号、29-45頁。
経営史学会（1985）『経営史学の二十年－回顧と展望－』東京大学出版会、selected pages。
経営史学会（2015）『経営史学の50年』日本経済評論社、selected pages。
酒井健・井澤龍（2022）「経営・組織論研究における歴史的転回：その軌跡と針路」『組織科学』第55巻第4号、4-14頁。
四宮俊之（2010）「経営史研究での次なる視差の強調 : 経営史学における新たな今日的意義の構築をめざして」『人文社会論叢. 社会科学篇』（弘前大学）第23号、49-65頁。
鈴木良隆（2018）「経営史学事始め」『一橋大学創立150年史準備室ニューズレター』No.4、1-8頁。
瀬岡誠（1980）『企業者史学序説』実教出版、selected pages。
中川敬一郎（1981）『比較経営史序説』東京大学出版会、selected pages。
宮田憲一（2008）「応用経営史とはなにか？：経営史学のレーゾン・デートル再検討」『経営学研究論集』（明治大学大学院）第29号、147-166頁。
米倉誠一郎（1998）「経営史学の方法論：逸脱・不規則性・主観性」『一橋論叢』第120巻第5号、678-692頁。

【アメリカ経営史】

H・E・クルース＝C・ギルバート（1974）『アメリカ経営史（上・下）』東洋経済新報社。
塩見治人・谷口明丈・溝田誠吾・宮崎信二（1986）『アメリカ・ビッグビジネス成立史』東洋経済新報社。
H・T・ジョンソン＝R・S・キャプラン（1992）『レレバンス・ロスト』‎ 白桃書房。
フィリップ・スクラントン（2004）『エンドレス・ノヴェルティ』有斐閣。
スーザン・ストラッサー（2011）『欲望を生み出す社会』東洋経済新報社。
谷口明丈（2002）『巨大企業の世紀』有斐閣。
アルフレッド・D・チャンドラー・ジュニア（1967）『経営戦略と組織：米国企業の事業部制成立史』‎ 実業之日本社。
アルフレッド・D・チャンドラーJr. （1979）『経営者の時代（上・下）』東洋経済新報社。
アルフレッド・D・チャンドラーJr. （2021）『大企業の誕生：アメリカ経営史』筑摩書房。

【アメリカ経営論】

石田光男（2009）『人事制度の日米比較』ミネルヴァ書房。
伊丹敬之（1982）『日本的経営論を超えて』東洋経済新報社。
伊丹敬之編著（2006）『日米企業の利益率格差』有斐閣。
伊藤博之（2009）『アメリカン・カンパニー』白桃書房。
加護野忠男ほか（1983）『日米企業の経営比較』日本経済新聞出版。
金容度（2021）『日本の企業間取引』有斐閣。
塩地洋＝T・D・キーリー (1994)『自動車ディーラーの日米比較』九州大学出版会。
塩見治人ほか編（1998）『日米関係経営史』名古屋大学出版会。
塩見治人ほか編（2008）『日米企業のグローバル競争戦略』名古屋大学出版会。
清水洋（2016）『ジェネラル・パーパス・テクノロジーのイノベーション』有斐閣。
S・ジャコービィ（2005）『日本の人事部・アメリカの人事部』東洋経済新報社。
T・ディール＝A・ケネディー（1997）『シンボリック・マネジャー』岩波書店。
山下裕子ほか（2012）『日本企業のマーケティング力』有斐閣。