経営史演習

Master Seminar in Business History

【開講時限】

2023年度から博士前期課程/修士課程(リサーチコース)を担当します

開講時限は現在検討中。


担当教員について

  • 教員の関連研究分野

博士前期課程では、下記のような領域についてアドバイスできると思います。

アメリカ経営史、国際経営史、アメリカ経営論、歴史洞察の戦略研究、日本クリエイティブ産業史

American business history, history of international business, American management, history-informed strategy research, history of Japanese creative industries


【演習内容】

  • 科目名:経営史演習ⅠA・B(博士前期課程1年)、経営史演習ⅡA・B(博士前期課程2年)

  • 毎回の授業

経営史研究の基礎、論文・専門書の輪読、研究進捗発表


  • その他

研究者を目指す学生には、前期課程のうちに、下記を実行して欲しいと考えています。

国内学会への参加・報告(経営史学会、社会経済史学会、組織学会etc)、国外学会への参加(EBHA、BHC等)

学内紀要論文の執筆、特別研究員への応募(必須)アメリカなど現地での資料調査、英語能力の向上に向けた自学自習

※就活時期は個人によって違うためあくまで目安

 M1(修士1年)で論文を執筆して、紀要へ投稿してもらうことが望ましい

参考文献

【日本の経営史研究および歴史的組織研究の方法論】

  • 安部悦生(2004)「経営史におけるチャンドラー理論の意義と問題点チャンドラー・モデルはアウト・オブ・デイトか?経営論集』第51巻第3号、57-69頁。

  • 安部悦生(2009)「チャンドラー・モデルの行く末」『経営史学』第44巻第3号、44-59頁。

  • 井澤龍(2022)「イギリスのビジネス・アーカイブズと企業史料: 何を残したのか、残されているのか」Research Paper Series(東京都立大学経済経営学部・経営学研究科) No. 35。

  • 宇田理(2002)「ポスト・チャンドラー時代の経営史にかんする一考察-日本におけるチャンドラー・モデル批判をめぐって-」『商学集志』第72巻第2号、81-106頁。

  • 橘川武郎(2006)「経営史学の時代-応用経営史の可能性-」『経営史学』第40巻4号、28-45頁。

  • 久保文克(2021)「経済史と経営史の架け橋-経営史は経済史の一部なのか- 」『商学論纂 』第62巻5・6号、607-664頁。

  • 黒澤隆文・久野愛(2018)「経営史研究の方法・課題・存在意義-英語文献における研究動向と論争-(上)」『経営史学』第53巻2号、27-49頁。

  • 黒澤隆文・久野愛(2018)「経営史研究の方法・課題・存在意義-英語文献における研究動向と論争-(下)」『経営史学』第53巻3号、29-45頁。

  • 経営史学会(1985)『経営史学の二十年-回顧と展望-』東京大学出版会、selected pages。

  • 経営史学会(2015)『経営史学の50年』日本経済評論社、selected pages。

  • 酒井健・井澤龍(2022)「経営・組織論研究における歴史的転回:その軌跡と針路」『組織科学』第55巻第4号、4-14頁

  • 四宮俊之(2010)「経営史研究での次なる視差の強調 : 経営史学におけ る新たな今日的意義の構築をめざして」『人文社会論叢. 社会科学篇』(弘前大学)第23号、49-65頁。

  • 鈴木良隆(2018)「経営史学事始め」『一橋大学創立150年史準備室ニューズレター』No.4、1-8頁。

  • 瀬岡誠(1980)『企業者史学序説』実教出版、selected pages。

  • 中川敬一郎(1981)『比較経営史序説』東京大学出版会、selected pages。

  • 宮田憲一(2008)「応用経営史とはなにか?:経営史学のレーゾン・デートル再検討」『経営学研究論集』(明治大学大学院)第29号、147-166頁。

  • 米倉誠一郎(1998)「経営史学の方法論:逸脱・不規則性・主観性」『一橋論叢』第120巻第5号、678-692頁 。


【アメリカ経営史】

  • H・E・クルース=C・ギルバート(1974)『アメリカ経営史(上・下)』東洋経済新報社。

  • 塩見治人・ 谷口明丈・溝田誠吾・宮崎信二(1986)『アメリカ・ビッグビジネス成立史』東洋経済新報社。

  • H・T・ジョンソン=R・S・キャプラン(1992)『レレバンス・ロスト』‎ 白桃書房。

  • フィリップ・スクラントン(2004)『エンドレス・ノヴェルティ』有斐閣。

  • スーザン・ストラッサー(2011)『欲望を生み出す社会』東洋経済新報社。

  • 谷口明丈(2002)『巨大企業の世紀』有斐閣。

  • アルフレッド・D・チャンドラー・ジュニア(1967)『経営戦略と組織:米国企業の事業部制成立史』‎ 実業之日本社。

  • アルフレッド・D・チャンドラーJr. (1979)『経営者の時代(上・下)』東洋経済新報社。

  • アルフレッド・D・チャンドラーJr. (2021)『大企業の誕生:アメリカ経営史』筑摩書房。


【アメリカ経営論】

  • 石田光男(2009)『人事制度の日米比較』ミネルヴァ書房。

  • 伊丹敬之(1982)『日本的経営論を超えて』東洋経済新報社。

  • 伊丹敬之編著(2006)『日米企業の利益率格差』有斐閣。

  • 伊藤博之(2009)『アメリカン・カンパニー』白桃書房。

  • 加護野忠男ほか(1983)『日米企業の経営比較』日本経済新聞出版。

  • 金容度(2021)『日本の企業間取引』有斐閣。

  • 塩地洋=T・D・キーリー (1994)『自動車ディーラーの日米比較』九州大学出版会。

  • 塩見治人ほか編(1998)『日米関係経営史』名古屋大学出版会。

  • 塩見治人ほか編(2008)『日米企業のグローバル競争戦略』名古屋大学出版会。

  • 清水洋(2016)『ジェネラル・パーパス・テクノロジーのイノベーション』有斐閣。

  • S・ジャコービィ(2005)『日本の人事部・アメリカの人事部』東洋経済新報社。

  • T・ディール=A・ケネディー(1997)『シンボリック・マネジャー』 岩波書店。

  • 山下裕子ほか(2012)『日本企業のマーケティング力』有斐閣。

前期課程修了生

随時更新予定